自動化の前に、
データの現実と向き合う。

2週間の診断を終えると、自社の売上データが自動予測に適しているかどうかについて、根拠のある判断を持てるようになります。「進めてよい」という確信も、「まだ早い」という正直な見立ても、どちらも意味のある成果です。

どのような記録の習慣を変えればよいか、どの程度の履歴があれば次のステップに進めるか——そうした具体的な道筋が見えてきます。自動化への期待を、現実の地図の上に置き直すための診断です。

売上予測の自動化を検討し始めたとき、最初に当たる壁はツールの選定でも予算でもないことが多いです。商談がシステムに登録されるタイミングがまちまちだったり、クローズした案件の結果が正直に反映されていなかったり、履歴が2年に満たなかったり。

そうした状態のまま予測モデルを動かすと、出てくる数字を誰も信頼しなくなります。会議で「この数字はどこまで信用できるの」という問いが繰り返され、モデルはやがて使われなくなる——そういった経過をたどる例は少なくありません。

この段階では、「うちのデータはどの程度の状態なのか」を正確に知ることが、最も価値のある問いです。その問いに、正直に答えるのがこの診断です。

診断期間は2週間です。最初の数日間で、現状のデータへのアクセス方法と確認の範囲について合意します。その後、実際のデータを参照しながら各項目を確認し、最終週に報告書の内容を共有します。

ご担当者の方には、データへのアクセス手段のご提供と、1〜2回の短い確認のやり取りをお願いします。診断の途中で気になる点が出てきたときには、その都度お伝えします。終了時には、報告書の内容について話し合う時間を設けます。

この診断が参照するのは、売上パイプラインの記録品質に関する実務的な基準です。自動予測が有効に機能するためには、一般に2年以上の取引履歴と、8割以上の商談に対して結果が記録されていることが目安とされています。

ただし、これらは目安に過ぎず、業種・取引サイクル・商談規模によっても判断は変わります。診断では、こうした一般的な基準を起点にしながら、御社の実情に合わせた見立てをお伝えします。

診断の結果として「進めるべきではない」という所見が出た場合でも、料金は変わりません。その判断自体が、この診断が提供する価値だと考えています。

報告書の内容について、共有セッションの後に追加の質問がある場合は、メールでのやり取りにて対応します。追加費用はかかりません。

診断を依頼することで、次のステップのサービスへの申し込みを求められることはありません。診断の結果を受け取った後、どうするかはお客様ご自身が判断されることです。